電気自動車時代の車部品メーカー、ランキングで実力を探る – 日本経済新聞
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ソース: https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC2790E0X21C23A0000000/
保存日: 2023/11/10 8:01
電気自動車（EV）や自動運転などモビリティーの未来を読み解くNIKKEI Mobility（日経モビリティ）は世界の自動車部品メーカーの競争力がわかる「サプライヤーRanking（ランキング）」を始めました。取引先や競合メーカーの実力を把握できます。最新の技術や統計データを解説するコンテンツも充実させています。
NIKKEI Mobility 強い部品会社、地域別ランキング
「サプライヤーRanking」はEV時代にさらに存在感を増す世界の部品会社を、国や地域別に収益力や成長力、それらを総合した総合点などで順位付けしました。
本社所在地別に上場企業の「売上高」「売上高に占めるEBITDA（利払い・税引き・償却前利益）の比率」「同CAPEX（設備投資）率」「同R&D（研究開発費）率」「時価総額」の5項目を分析。各項目の1位に50点、2位に49点、50位は1点という具合に点数をつけ、単純合計した値で総合力ランキングを作成しました。
総合力ランキングは上位30位までの企業の総合点や事業概要のほか、5つのデータを実数で比較することができます。ランキングは総合力のほか、成長力、収益力という観点でもまとめました。それぞれのランキングのポイントについて、専門記者による解説記事も読めます。
第1弾は中国企業編です。EV大国となった中国の部品メーカーでは車載電池世界最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が総合力でトップに立ちました。恵州億緯鋰能（EVEエナジー）など、中堅の電池メーカーも力をつけていることがわかります。
売上高研究開発費率の観点で分析した記事では、高度運転支援システム（ADAS）向けの電子制御ユニット（ECU）を新興EVメーカーに次々と納めている企業などについて解説しています。
今後、日本企業編や欧州企業編、インド企業編などを順次公開していく予定です。
特許から読む最新技術トレンド
「Mobility Tech 特許」は米テック大手のモビリティー関連特許を分析しています。IT（情報技術）とクルマが融合する中で、新たなプレーヤーとして存在感を強めている米GAFAM（グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック=現メタ、アップル、マイクロソフト）の特許分析を通じて、自動運転などの新時代のモビリティー技術のトレンドを先読みします。
日本経済新聞社が出資するデータ解析企業、アスタミューゼ（東京・千代田）と協力して作成したダッシュボードでは「自動運転」や「コネクテッド」などのテーマごとに強い特許の内容や各社の特許競争力を閲覧できます。
近く最新データを踏まえて内容を更新し、関連するコンテンツも公開する予定です。
統計カレンダー、販売台数など一覧
NIKKEI Mobilityは世界各地の自動車関連統計の発表予定や記事をまとめた「統計カレンダー」を掲載しています。国内や中国・インド・東南アジア・欧米などの新車販売や、先行指標となる自動車向け素材や工作機械の受注などのデータと解説記事をカレンダー形式で一覧できます。
（画像は完成イメージです）
現在公開している毎月の発表日別の表示形式に加え、国内販売台数や世界生産実績といった統計の種類別にデータ・記事を一覧できる機能を年内に追加する予定です。この機能拡張により、必要な情報にアクセスしやすくなります。
単純な統計の数値にとどまらない国内外の記者による最新の市場動向の分析をまとめて読んだり、月単位での変化を比べたりといった使い方ができます。これまで以上に統計データを便利に活用できます。
NIKKEI FT the World 主要筆者まとめ読み
英フィナンシャル・タイムズ（FT）の厳選記事を日本語で読める「NIKKEI FT the World（日経FTザ・ワールド）」では、人気コンテンツの論評記事について主要コラムニストごとのページを作成しました。過去記事を一覧できるため、米中対立や中東情勢、金融危機など大きな問題をまとめ読みする際に便利になりました。
たとえば、世界経済を扱うマーティン・ウルフ（チーフ・エコノミクス・コメンテーター）は焦点となっている中国経済について、9月下旬から「『中国ピーク論』は本当か」などの論評を4回にわたって執筆しました。
外交を担当するギデオン・ラックマン（チーフ・フォーリン・アフェアーズ・コメンテーター）は、イスラム組織ハマスが10月7日にイスラエルを攻撃してから「イスラエル、9.11後の教訓生かせ」など連続して同問題を論じています。
ジリアン・テット（コラムニスト）は金融危機や主要中央銀行の金融政策などに関して多くのコラムを執筆しています。
各コラムニストのページでは、担当分野で起こった問題について、どのような記事を書いてきたかを確認できます。各記事にはコラムニストの紹介も加えました。
このほか、FTが作成した動画コンテンツも拡充しました。一部の動画について、音声は英語のまま提供し、ユーザーが日本語と英語の字幕を選べるようにしました。
字幕は別途、全文を確認することもできるため、英語学習にも役立ちます。
NIKKEI Prime 11月30日までに申し込めば2カ月無料
「NIKKEI Prime」シリーズは他にも、深く鋭い分析でビジネスの意思決定を支える媒体を創刊しています。
NIKKEI GX ｜ Green Transformation（日経GX）は脱炭素時代の新しいルールをひもとき、産業界の動きを伝えます。「炭素利益率ランキング、1位リクルート 改善率は川崎汽船」（9月19日公開）は、二酸化炭素（CO2）を抑制し利益成長する企業を独自指標で順位付けしました。
NIKKEI Tech Foresight（日経テックフォーサイト）は日経BPの取材力を生かし、将来技術や知財戦略などを伝えます。「インテル、後工程を公開 チップレットや3D実装の鍵に」（9月19日公開）は、インテルの戦略のカギとなる後工程を取材し、技術展開を解説しました。
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